『休むための行動』
休職するときに、まず知っていてほしいことがあります。「休みたいけれど、職場が認めてくれないのではないか」そう心配する人もいると思います。しかし、ここで大切なのは、会社の就業規則を確認することです。休職制度は、すべての労働者に法律上、一律に保証されている制度ではありません。会社によって制度の有無や、休職できる条件、期間、復職の扱いなどが異なります。だからこそ、心身の不調で仕事を続けることが難しくなったときには、まず医療機関を受診しましょう。心療内科や精神科などを受診し、現状について医師に相談する。必要に応じて、医師から診断書を出してもらう。そして、その診断書を職場に提出する。ここから先は、職場の就業規則を確認してください。就業規則には、休職について細かな規定が書かれていることがあります。
例えば、「休職期間は1年とする」「休職期間が満了しても復職ができない場合は、退職とする」などです。これを見て、「リミットは1年なのか？」と焦ってしまう人もいるかもしれません。私自身も、こうした規定を見れば、不安になったと思います。でも、ここで大切なのは、就業規則に書かれている内容を正確に確認することです。休職期間や休職期間満了時の扱いは、職場の規定によって異なります。そして、復職についても、「何カ月休めば復職できる」という単純なものではありません。主治医の判断だけではなく、職場が必要とされる業務を行える状態まで回復しているかなどを確認しながら、復職の時期や方法を検討することになります。
もし一度復職してみたものの、体調が再び悪化した場合には、自己判断で無理を続けるのではなく、まず主治医や職場の担当者に相談してください。会社の制度によっては、再休職などの取り扱いが定められている場合もあります。だから、就業規則を確認しておくことが大切なのです。
そして、私が一番伝えたいこと。
「休むことに負い目を感じる必要は全くない」「この先、仕事を続けるのは無理だ、と即決しない」今の思考回路で重要な判断をしない。まず、医師に相談する。診断書が必要なら発行してもらう。職場の就業規則を確認する。必要であれば、職場の人事・産業医などにも相談する。一つずつ確認していけばいいのです。
抑うつ状態にあるときは、それだけでも大きなエネルギーを使います。だからこそ、一人で対処せず、医療と現場、それぞれの専門家の力を借りながら進めていきましょう。
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